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テレビ通販では視聴者の共感が重要　共感度を視覚化・分析して売れる映像へ改善する「映像共感度分析」サービス提供開始

2020年12月17日 By 山田航也

ダイレクトマーケティング企業を支援する株式会社トライステージは、テレビ通販における視聴者の共感度を視覚化・分析し、“売れる映像”へ改善するための「映像共感度分析」サービスを2020年12月17日より開始したことを発表した。

テレビ通販における視聴者の共感度を視覚化

テレビ通販の売上げを最大化するためには、「メディア力、映像力、受注力」を掛け合わせ新規顧客を効率よく獲得すること、そしてCRM活動でLTVを向上させることが重要。

競合が激化し企業のマーケティングコストが上昇する中でトライステージはテレビ通販支援の実績とノウハウを集積し、2019年12月よりテレビ通販におけるCPO改善とLTV向上を両軸で支援するデータマーケティング基盤「Tri-DDM」を開始。メディア出稿情報やコンタクトセンター受注情報を統合・分析しBIツールで可視化することによりメディア枠の最適化と受注の効率化を支援している。

今回開始する「映像共感度分析」サービスはTri-DDMの機能を拡張し、テレビ通販映像における視聴者の共感度を視覚化、より効果的な映像への改善を支援するもの。映像がオンエアされた際の呼量波形調査とモニターアンケート調査を用いて、調査結果をもとに複数の観点から分析・考察を行い、具体的な改善ポイントを提案する。なお、同サービスはテレビでの商品販売、サービス紹介を⽬的とした映像素材を持つ企業が利⽤可能。

映像共感度分析

「映像共感度分析」サービス詳細

【呼量波形調査】
実際に映像がオンエアされた時間から1分別の呼量数データをグラフにプロット。呼量変動と映像の相関関係を確認することで、映像内容が顧客のリアクションにどう影響しているか調査が可能。

【映像共感波形】
映像を視聴しながら、以下4段階で評価し波形グラフにプロット。「すごく共感できる」⇒+2／「共感できる」⇒+1／「共感できない」⇒-1／「全く共感できない」⇒-2

【視聴者アンケート】
映像ごとにアンケートをカスタマイズし、質問に対しての共感度を調査。映像制作で狙っている内容が視聴者に伝わっているか調査することで、新たな映像制作の際に活用できるデータとなる。
(例)出演者Aの「◯◯～」という話に共感できますか？
(回答例)とても共感できる／共感できる／どちらでもない／共感できない／とても共感できない