NVIDIAは2026年6月1日（月）、台湾・台北で開催中のNVIDIA GTC Taipeiにおいて、フィジカルAI向けのオープンな世界基盤モデル「NVIDIA Cosmos 3」を発表した。
株式会社Highlandersは2026年5月28日、国産ヒューマノイドロボットの量産化を見据えた取り組みを本格始動し、予告ムービーを公開した。
株式会社イードが運営するロボット・AI専門メディア「ロボスタ」は、会員数が2万人を突破したと発表した。2025年12月に会員数1万人突破を発表してから約半年での達成となる。
日本ゼオンは、CVC（コーポレートベンチャーキャピタル）を運営する子会社Zeon Ventures Inc.を通じて、カナダの高度ロボティクス企業Sanctuary AIへの投資と技術交流を開始した。
ヒューマノイドロボットが工場や物流倉庫、あるいは家庭という多様な空間で実際に役立つためには、「見て・判断して・動く」という一連のプロセスが途切れなく機能しなければならない。
三菱電機と学校法人千葉工業大学は、官民両用を想定した国産フィジカルAI技術の研究開発に関する基本協定を締結した。
株式会社アトムは、ヒューマノイドAIロボットの開発を開始するとともに、シードラウンドにおいて総額30億円の資金調達を実施したと発表した。
ugo株式会社とFastLabel株式会社は、企業や大学・研究機関がVLA（Vision-Language-Action）モデル開発に初期段階から取り組めるよう、国産ヒューマノイドロボット「ugo Pro R&Dモデル」を活用した実践型プログラム「ugo VLAモデル開発研修プログラム powered by FastLabel」の提供を開始した。
住友商事株式会社のコーポレートベンチャーキャピタル、住商ベンチャー・パートナーズ株式会社は、ヒューマノイドAIロボットの研究・開発を手がける株式会社アトムのシードラウンドに出資したと発表した。
BlackBerry Limitedの事業部門であるQNXは、ロボティクスエンジニア1,000名を対象に調査レポート「Inside the Robot: ロボットアーキテクチャの実態調査」を発表した。
Z Venture Capital（以下、ZVC）は、ロボット基盤モデル（Robot Foundation Models）の開発を手がけるConfigへの投資を発表した。
川崎重工業株式会社は、AI・半導体分野における日米連携を加速するため、米国カリフォルニア州サンノゼにフィジカルAIの社会実装拠点「Kawasaki Physical AI Center San Jose」を開設したことを2026年5月22日（金）に発表した。NVIDIA、Analog Devices、Microsoft、富士通との協業を推進していく。