株式会社エルザジャパンは、DEEPRobotics社製の小型車輪付き四足歩行ロボット「DEEPRobotics Lynx S10」の日本国内における独占販売権を取得し、2026年8月3日から予約販売を開始する。
大幅な小型・軽量化を実現
「Lynx S10」は、先行モデル「Lynx M20」シリーズで培われた全地形対応能力を継承しつつ、機体設計を刷新することで大幅なダウンサイジングと軽量化を実現した次世代の小型ロボティクス・プラットフォームである。総重量は約19kgで、M20の33kgから約4割の軽量化を達成した。全長も82cmから約60cmへと縮小し、狭隘空間での運用や人手による運搬が容易になった。
高速走行とクラス最高峰の地形適応力
小型化を実現しながらも、16箇所の関節自由度を備え、平地では最大時速18km（5m/s）の高速走行を可能にしている。車輪と脚を組み合わせたハイブリッド構造により、20cmまでの連続した階段の昇降や最大50cmの段差走破にも対応し、DEEPRobotics社調べ（2026年7月時点）でクラス最高峰の運動性能を持つとしている。産業現場の巡回、緊急対応、科学探査など、多様なミッションでの活用が見込まれる。
過酷な環境に対応する産業グレードの信頼性
防塵・防水規格IP66に準拠しており、雨天や粉塵の舞う環境下でも運用が可能。加えて-20°Cから55°Cという広範な温度環境に対応しており、屋外フィールドや工場内、冷凍倉庫など、場所を選ばない運用を実現している。
ロボスタでは過去に、「Lynx S10」のデモ映像を解説する記事も公開している。
小型だけど高性能、四足歩行ロボット「Lynx S10」が砂利道や段差を攻略 DEEP Robotics | ロボスタ - ロボット・AI情報WEBマガジン
ロボスタオンラインセミナー情報
ロボットの世界大会「ロボカップ」にもヒューマノイド・フィジカルAIの波
ヒューマノイドとフィジカルAIで変革期を迎える「ロボカップ」の現状を解説するセミナー「ロボカップはヒューマノイド・フィジカルAI時代へ 世界大会2026が示すロボット競技の変革と新潮流」を開催します。
ロボット競技の世界大会「ロボカップ」は1997年に日本からスタート。サッカーは認識、判断、移動、協調行動などAIとロボティクスの要素技術を総合的に必要とするため、研究開発を加速させる共通課題として選ばれました。その後、レスキュー、ホーム/サービス、産業応用(インダストリー)、ジュニアなどへ分野を拡大しています。
セミナーでは、ロボカップ日本委員会理事長の岡田教授をお迎えし、ロボカップの歴史と現在地、ヒューマノイド化が進む背景、各リーグの最新動向、そして日本が直面する課題について解説いただきます。さらに、韓国で2026年7月に開催される「RoboCup 2026世界大会」の現地レポートとして、写真や動画を交えながら、世界大会の最前線で何が起きているのかをご紹介いただきます。
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「AIロボティクス立国」実現へ ロボット議連が示すフィジカルAI時代の国家戦略
ロボット議員連盟会長であり、自民党経済産業部会のロボティクス戦略プロジェクトチーム座長も務める山際大志郎衆議院議員をお招きして、オンライン対談「AIロボティクス立国」実現へ ロボット議連が示すフィジカルAI時代の国家戦略 を開催します。
2026年、日本政府はAIロボティクスを新たな成長分野として位置付け、「AIロボティクス戦略」を策定しました。この戦略の策定を政治の側から後押ししたのがロボット議員連盟であり、2026年6月には新たな提言をまとめ、官房長官へ手交しています。
ロボット議員連盟が提言に込めた狙い、政府が「AIロボティクス戦略」を策定した背景、米国・中国との競争をどう捉えているのか、日本の強みはどこにあるのかについて詳しく聞きます。
また、産業界、スタートアップ、研究機関は今後どのような役割を担うべきなのか。ロボット産業に携わる人が知っておきたい、日本のAIロボティクス戦略の全体像と、社会実装に向けた具体策に迫ります。
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急成長する中国ヒューマノイド市場をデータと政策、日中連携事例から読み解く
ロボスタではオンラインセミナー「日本企業は中国ヒューマノイド産業とどう向き合うべきか 急成長する中国市場をデータと政策、日中連携事例から読み解く」を開催します。
匠新（ジャンシン）は、「日中イノベーションのエコシステム」をつくることを掲げ、日本企業と中国企業、政府機関、大学、投資家、メディアをつなぎ、日中間の事業連携を支援してきた企業。中国ヒューマノイド市場の最新動向とデータ分析、中国イノベーションの現場、日本企業との連携事例、日本企業は中国ヒューマノイド産業とどう向き合うべきか、などについて解説していただきます。
世界をリードする中国ヒューマノイド産業の現在地と、日本企業にとっての連携・参入の可能性を、データと具体的な事例から読み解く貴重な機会です。
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