ロボスタ編集部
ロボスタ編集部では、ロボット業界の最新ニュースや最新レポートなどをお届けします。是非ご注目ください。
進化した次世代ヒューマノイド「Atlas」プレミア動画を公開 ヒョンデのフィジカルAIロボット本格参入に連携
2026年1月6日、米国で開催されている「CES 2026」でヒョンデは、同社のグループ傘下のボストン・ダイナミクスが開発しているヒューマノイド「Atlas」（電動型）のプロトタイプを初めて報道陣などに一般公開した。
【ド派手】身長約1.8mのヒューマノイド「Unitree H1」が迫力の格闘ワザを披露！戦慄が走る
身体性の高いヒューマノイドを開発しているUnitreeが、YouTubeに格闘技のトレーニング動画を投稿して話題になっている。身長約180cmのヒューマノイドの跳び蹴りや上段ヒールキックは、迫力満点。・・と、ともにやっぱりちょっと怖い・・。
中国UniX AIが新型ヒューマノイドWandaをCESで公開予定、月100台の量産体制へ
中国を拠点とするUniX AIは、世界最大級のテックイベントであるCESの会場（LVCCノースホール、ブース番号10815）で、汎用ヒューマノイドロボットの新モデルWanda 2.0とWanda 3.0を披露します。
ugoがB Corp認証を取得、人とロボットの協働で社会課題解決を加速
ugo株式会社は、社会・環境面のパフォーマンス、説明責任、透明性で一定基準を満たした企業に与えられる国際認証B Corpを取得しました。あわせて、同社のパーパスや社会課題への考え方、2030年に向けたインパクト指標を整理したサステナビリティページも公開しています。
ゴジラ×科学×防災、体験型「ゴジラサイエンス展」開催へ ラドン/スーパーメカゴジラ/モゲラ
ゴジラを軸に、防災・減災と未来科学を学ぶ体験型企画『ゴジラサイエンス展』が、2026年1月15日から科学技術館で開催される。
主催は公益財団法人 日本科学技術振興財団・科学技術館、監修は東宝株式会社、企画・制作に株式会社乃村工藝社が参画する。
人に代わって四足AIロボットが巡回、人と野生動物の距離を取り戻す新たなクマ対策
東京大学発スタートアップの株式会社Highlandersは、国産AIロボットを用いたクマ対策プロジェクト「KUMAKARA MAMORU」を2025年12月24日に開始すると発表した。
交通誘導警備は人からヒューマノイドへ 次世代誘導システムをVOLLMONTが発表
株式会社VOLLMONTホールディングスは、交通誘導警備の片側交互通行を自動化するAI交通誘導システム「Comune+ model-S 2.0アドバンス」を開発したと発表した。ヒューマノイドも導入する。
国際宇宙ステーション（ISS）の船内をリアルに仮想体験 光の表現を強化した「ISS Simulator」最新版を公開
株式会社スペースデータは、国際宇宙ステーション（ISS）船内を体験できる「ISS Simulator」の最新アップデートを実施した。配信はSteamストアで2025年12月22日に開始（バージョンはVer.1.3）。
認知型ヒューマノイド「RoBee」が半導体工場へ、Oversonic RoboticsとSTMicroelectronicsが提携
イタリアのOversonic Roboticsは、カスタム仕様の認知型ヒューマノイドロボット「RoBee」をSTMicroelectronics（NYSE: STM）のグローバルな半導体工場の生産・物流プロセスに導入する合意を締結しました。
ヒューマノイドとAMRが協調動作、INSOL-HIGHが示したマルチロボット実行基盤と「フィジカルデータ生成センター」
ロボットとAIを活用して未来の物流自動化とヒューマノイド社会実装を推進する日本のスタートアップ企業 INSOL-HIGH株式会社は、「国際ロボット展2025」で自社開発の「REAaL」にAMR連携機能を新たに実装、ヒューマノイドと協調動作デモを初公開した。
LOVOT×侍ジャパンがコラボ決定！ロボットと楽しむ新しい観戦スタイル
GROOVE X 株式会社は、パートナーロボット『LOVOT[らぼっと]』を軸にヒトとロボットの共生を目指す「with LOVOT」プロジェクトを立ち上げました。第1弾として、野球日本代表《侍ジャパン》とのコラボレーションを実施し、家族の一員として『LOVOT』と試合をともに楽しむ観戦体験を提案しています。
NASA技術搭載の産業用ヒューマノイド企業Persona AIにPOSCO DXが出資
韓国を拠点とするPOSCO DXは、米国の産業用ヒューマノイドロボット企業Persona AIに出資。POSCO Group全体での投資額は300万ドルで、生産性と安全性の向上を目的に、現場でのフィジカルAIの活用拡大を図るとしています。