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ソフトバンクが東京ドームに「AI温度検知ソリューション」を納入　マスク着用のまま0.5秒で体温測定できる「SenseThunder」

2020年7月14日 By ロボスタ編集部

ソフトバンク株式会社と、同社子会社である日本コンピュータビジョン株式会社(JCV)は、AI温度検知ソリューション「SenseThunder(センス・サンダー)」を、全天候型多目的スタジアム「東京ドーム」(株式会社東京ドーム)に納入したことを2020年7月13日に発表した。

東京ドームのゲートに設置された「SenseThunder-E」（使用イメージ）

「SenseThunder」は、AIを活用した顔認識技術と赤外線カメラを使い、マスクを着用したままでも対象者の温度を所要時間0.5秒で測定し、発熱の疑いがある人を検知できるソリューションだ。JCVが開発と提供を、ソフトバンクが今回の販売と導入支援行っている。

「SenseThunder」画面イメージ

納入された「SenseThunder-E(センス・サンダー・イー)」について

今回東京ドームに納入された「SenseThunder」は、同ラインアップのうち、最上位機種の「SenseThunder-E(センス・サンダー・イー)」だ。現在、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、国内の官公庁や病院、企業での利用が広がっているという。
同ソリューションは、所要時間0.5秒、±0.3度の精度で温度検知が可能。また、最適化されたアルゴリズムにより、マスクや眼鏡を着用したままでもスピーディーな測定を実現する。目的に応じて、個人と温度を紐づけて管理する使い方と不特定多数の温度検知だけを実施する方法があるが、今回の東京ドームへの設置は温度検知のみであり、来場者の個人情報や画像データの取得は一切ない。
なお、設置場所の環境などによって、理論値通りに計測できない場合もある。また、医療品医療機器法（薬機法）の定める体温計ではないため、医療診察では利用できない。

■【動画】SenseThunder｜AI温度検知ソリューション

各社の今後の方針

東京ドーム	利用者に安心して東京ドームを利用してもらえるよう、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策の一環として、東京ドームの主なゲートに「SenseThunder」を試験導入する。
JCV	新型コロナウイルスやインフルエンザなどの感染症の拡大防止や施設の運営管理に貢献するべく、今回得たノウハウを基に、オフィスやイベント会場、空港、学校などへの導入拡大を図っていく。
ソフトバンク	AIやIoTなどの先端技術と組み合わせたソリューションの提供を、スマートシティやスマートビルディング分野で目指していく。