ドローンで撮影した映像作品限定コンテスト「Drone Movie Contest 2022」作品応募を受付開始

IT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社は、2015年に開校した『Digital Hollywood Robotics Academy』(デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー)において、今年で7回目となる「Drone Movie Contest 2022」を開催することを発表した。

同コンテストはドローンで撮影した映像作品を対象としたもので、「Japan Drone 2022」の企画の一つとして開催。各方面からドローンの映像作品を募り、映像の新しい可能性を示していくことを目指している。また、Japan Droneとの併催イベントとして自治体や観光関連団体が制作した観光PR映像部門を用意し、審査、表彰する。コンテストの応募締め切りは、2022年5月31日まで。


「Drone Movie Contest」3つのポイント

「Drone Movie Contest」は日本発のドローンの映像コンテストとして2016年に第1回目が開催。ドローンは毎年進化を重ね、機体は軽量かつコンパクトになり飛行安定性も向上、さらにはカメラの機能は向上し、気軽に綺麗な映像が撮影できるようになった。しかしながらドローンによる事故が未だ絶えないのも事実。このコンテストではドローンが社会的な価値を発揮していくために、ドローンの魅力が詰まった映像を集め公開する事で、ドローンのポジティブな事例を増やしていく事を目的としている。


同コンテストはポイントが三点ある。一点目は安全運航体制。航空法や電波法、道路交通法、各種ガイドラインなど、国内の法制度を守ったうえで、安全に飛行させた状態での撮影が必要になること。海外で撮影した映像の場合は、現地の法制度に基づいて撮影が行われている必要がある。危険な撮影が行われた場合は、審査の対象外となる。また映像作品として著作権や肖像権が順守されている事、撮影地の許諾が取れていることが前提となる。

二点目はジャンルは問わないということ。審査のために映像は3分以内で、映像の50%以上をドローンで撮影すること、という基準を設けているが、応募者の自由な発想を促すためにジャンルは設定していない。

三点目はドローン業界の第一線で活躍している人を中心に審査を行うこと。毎年審査員にはドローンに関する有識者の他、映像分野における専門家、日頃ドローンの情報を発信しているメディア関係者等、様々な視点から審査出来るよう審査員を選定している。「Drone Movie Contest」はドローンのコンテストであり、同時に映像のコンテストとして、映像作品としての美しさはもちろん、カット割りやストーリー性、演出面も含め総合的に審査する。

【応募要項】

審査対象 ・ドローンで空撮をした3分以内の動画作品
・作品時間の50%以上をドローンで撮影している
審査基準 ・JUIDAの安全ガイドラインを満たした撮影を行っている
・映像作品としての芸術性や、技術的な先進性などを審査ポイントとする。作品のジャンルは問わない
 差別的な表現や、危険な撮影手法などがある作品は審査の対象外とする
・映像作品として著作権や肖像権が順守されている。また撮影地の許可をとって撮影している
審査プロセス ・作品投稿(2022年4月~5月31日)
YouTube等の動画投稿サービスに作品を投稿(パスワード設定または限定公開設定)
ウェブサイトの応募フォームにURLとともに連絡先などを記載して応募
※作品応募締め切りは2022年5月31日となります。

・予備審査(2022年6月上旬)
審査基準を満たしているか事務局で予備審査を実施

・作品審査会(2022年6月上旬)
審査員がファイナリスト作品を選定

・ファイナリスト発表(2022年6月中旬)
上位作品(7作品前後)をファイナリスト作品としてウェブサイトで発表

・授賞式(2022年6月21日~23日)
Japan Drone 2022の特設ステージで入賞者を発表


【参考】昨年の受賞作品

DroneMovieContest2021グランプリ・審査員特別賞受賞
「Endless Journey Japan 2020 – 2021 キャンピングカーで巡る日本一周の旅」 向田 隆 氏制作



DroneMovieContest2021審査員特別賞受賞
「Where to FAN next ~アウフギーサーの旅~」 ヒゴロク熊本 氏制作



DroneMovieContest2021審査員特別賞受賞
「Sydney」 石橋 健 氏制作

関連サイト
公式サイト


併催イベント「観光PR部門」

Japan Droneでは「ドローン×地方創生」として自治体PRゾーンを設けており、各自治体が制作したドローンを活用した映像を公開している。今回はタイアップ企画として、これらの映像についても作品募集・審査を行い優秀な作品を表彰する。

【応募要項】

審査対象 ・自治体または観光関連団体“ドローン映像を含む”観光PR映像を対象とする(ドローンを活用したカットの比率は問わない)。
・撮影地及び被写体の撮影許可が取れており一般に公開が可能な作品でかつ、Japan Drone公式サイトの掲載が可能な作品であること。
・映像の時間は問わない。
・投稿はYouTube等の動画共有サイトにアップロードし、以下のフォームよりURLを事務局に送付する。
審査基準 審査プロセスに関してはDrone Movie Contest2022に準じる。
・観光PR映像としての審査ではなく、ドローンを効果的に活用出来ているかの観点で審査を行う。
・JUIDAの安全ガイドラインを満たした撮影を行っている。
・差別的な表現や、危険な撮影手法などがある作品は審査の対象外とする。

ABOUT THE AUTHOR / 

山田 航也

横浜出身の1998年生まれ。現在はロボットスタートでアルバイトをしながらプログラムを学んでいる。好きなロボットは、AnkiやCOZMO、Sotaなどのコミュニケーションロボット。

PR

連載・コラム