「家庭用スマートデバイスの認識調査レポート」をセキュリティ会社のエフセキュアが発表 世界11か国で調査

フィンランドに本拠を置くセキュリティ・テクノロジープロバイダーのF-Secureが、日本を含む11ヶ国で4,400人の個人ユーザを対象におこなった家庭用スマートデバイスに関する認識調査の結果を発表した。
この調査は各国で25歳以上400人ずつを対象に、本年4月に実施されたもの。
本文のレポートは英文で15枚。要約した日本語版もあるのでぜひ読んでみるとよいだろう。


世界各国でのコネクテッドホーム第二波の動き、続く流れは?

このレポートは『The Connected Home’s Second Wave(第2波を迎えたコネクテッドホーム)』と名付けられ、Youtubeなどのネットコンテンツを視聴できるスマートTVを中心とした第一波から、アーリーアダプター層の中で徐々に裾野を広げていく様子を報告している。

主なレポート内容は下記のようになる。

・家庭で所有するインターネット接続デバイスの平均台数は、日本は調査対象11ヶ国中最下位の3.92台。最も多かったのはブラジルの6.15台。

レポート中で触れられているが、ciscoの2018年のレポートではアメリカの家庭では8.4台の家庭用デバイスが接続されているとを報告されており(エフセキュア調べでは5.37台)、「意識していないがネットに接続しているもの」が家庭内にかなり存在していることになる。

スマートTVやネット接続機能を持つゲーム機など、エンターテイメントはコネクテッドホームの「キラーアプリ」と言える存在でありスマートホーム化の第一波を支えていた。
3分の2の家庭にあたる67%がインターネットに接続するテレビを(日本単独では31%)、49%の家庭がインターネット接続のゲーム機を (日本単独では45%)所有している

そして、Amazon EchoやGoogle Homeに代表されるスマートスピーカーがコネクテッドホームの第二波をリードしている。こうした6年前には存在していなかったデバイスは、現在30%の家庭に導入されている (日本単独では21%)。


なお、各スマートデバイスの所有率は下記のようなものになる


・コンシューマは、コネクテッドデバイスが生活の中でより多くの役割を果たすことを望んでいる。
スマートロック、セキュリティシステム、ホームオートメーションのような機能的デバイス (functional devices) は、現在所有している回答者より、将来的な購入意思を持つ回答者の方が多いデバイスである。

藍色のグラフがすでに所有しているデバイス、薄い青が今後1年以内に購入したいデバイス。エンターテイメント系に関わる左3つの傾向との差が顕著だ。

コネクテッドホームに大きな期待を寄せている人ほど、リスクの存在を認識している。回答者の60%がスマートホームデバイスがハッキングされることを懸念しており、アーリーアドプターに絞るとその割合は 75% にまで上昇する。

なお、アーリーアダプターが高い懸念を持っているオンライン上のトラブルは1位が銀行口座のハッキング(80%)、2位がオンラインショッピングのトラブルやクレジットカードの詐欺(79%)、3位がマルウェアやウィルスによるデータの損失(77%)、4位がローンなどに関するオンライン上の消費行動に関する情報の流出(76%)についでいる。1位から5位までの間が5%しかなくどれも高い関心を持っていることがわかる。


エフセキュアについて
エフセキュアはオンライン上のリスクに高い知見を持つ、フィンランドの老舗セキュリティ企業。数百名にのぼるセキュリティコンサルタントを抱え、数多くの受賞歴を誇るソフトウェア、進化し続ける革新的なセキュリティ対策に関するAIテクノロジーを開発し、企業への導入をしている。顧客は銀行機関、航空会社など大手企業なども含めた世界中の企業で、彼らから「世界で最も強力な脅威に打ち勝つ」というコミットメントに対する信頼を勝ち取っているという。

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梅田 正人
梅田 正人

大手電機メーカーで生産技術系エンジニアとして勤務後、メディアアーティストのもとでアシスタントワークを続け、プロダクトデザイナーとして独立。その後、アビダルマ株式会社にてデザイナー、コミュニティマネージャー、コンサルタントとして勤務。 ソフトバンクロボティクスでのPepper事業立ち上げ時からコミュニティマネジメント業務のサポートに携わる。今後は活動の範囲をIoT分野にも広げていくにあたりロボットスタートの業務にも合流する。

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