東京大学とNECがBeyond 5Gの社会実装に向けた共創活動「ダイナミック時空間スライシング技術」と「End-to-End QoE 制御技術」を連携

東京大学とNECはBeyond 5G共同研究技術の連携および社会実装に向けた検証を東京大学本郷キャンパスのキャンパステストベッドで行い、両者の技術の有効性と社会受容性を確認することができたと明らかにした。

今回の共創活動は、東京大学が2024年2月に発表し、NECが第一号として認定された呼称制度を活用した人材交流の一環として実施。両者は今回の検証結果を基に、新たな企業や大学等への参画も呼びかけながら、Beyond 5Gの新たな価値創造に向けた活動を強化していくとしている。

共創活動の概要

共創活動では、東京大学の「ダイナミック時空間スライシング技術」と、NECの「End-to-End QoE 制御技術」を連携させ、次世代ネットワークに求められる、ユーザーの状態を元に動的に通信品質を制御する「今だけここだけあなただけ・安心安全堅牢な通信」をキャンパステストベッドに新たに実装した。

また、東京大学の講義に両者の社会連携講座のメンバーが参加し、学生による未来シーンの検討（医療、教育現場等での活用）を支援し、社会課題からアプローチすることの重要性を学生に伝えると共に、両者で検討した未来シーンを具現化するアプリケーションを構築し検証を行った。

共同研究・検証結果並びに今後の展開について

1：共同研究

キャンパステストベッドに実装した両者の技術を進化させ連携することで、「今だけここだけあなただけ・安心安全堅牢な通信」を実現しました。End-to-End QoE 制御技術は、ユーザーの利用しているサービスを検知し、それに対する通信要件を判別する機能を実装。また、ダイナミック時空間スライシング制御技術は、動的な測位ベースだけでなく時間やユーザーの動きに対応した制御機能を実装した。

これらを連携することで、次世代ネットワークに求められるユーザーのサービス要件を元にNW制御を行い、ユーザーの状態に合わせて通信品質を確保できるようになった。

2： 「ホログラムサービス」を用いた、本通信技術の社会受容性の検証結果

共創活動の第一弾として、未来シーンとして期待される「ホログラムサービス」を用いて、本通信技術の社会受容性の検証を行った。

End-to-End QoE制御技術によってホログラムサービスに必要な通信帯域を設定し、ダイナミック時空間スライシング技術によってユーザー1人ひとりの専用スライスを空間的に生成する。これにより、ユーザーの状況に応じて安定した品質でサービス提供を継続し、「今だけここだけあなただけ」の通信を実現可能であることを確認した。

また、位置情報やユーザーの状態に基づいたアクセス制御により、ユーザーのサービス中断の意思に応じて通信を適切に停止することで情報漏洩リスクを軽減し「安心安全堅牢」な通信であることを確認。サービス中断に伴い冗長な通信を抑制することによる通信リソースの削減、再開時は再度必要リソースを割り当てることによる通信リソースの最適制御を、ダイナミックに制御可能であることを確認した。

実証実験に参加した学生や大学スタッフからは、「従来の通信と比較して高画質なホログラム映像を途切れることなく見ることができた」「席を離れる際には自動で映像が途切れるので、ログアウトなどの手間がかからず、勝手に見られたり操作されたりする心配もなく安心して利用できた」などユーザーの観点からフィードバックがあったとしている。

　また、日常で利用するその他のアプリケーションにおいても、本通信技術を用いればより安心感があるなど、ポジティブなコメントが数多く寄せられた。

今後の展開について

2030年のBeyond 5G時代には、時・場所・人に応じて、超大容量や超低遅延などアプリケーションの要求が多様化することが想定されている。

このような未来には、限られた通信リソースを効率的かつ柔軟に各ユーザーの要求に応じて提供する技術が必要となる。加えて、近年重要視されているサイバーセキュリティの観点では、工場・ビル・施設などからの電波が意図せずに傍受されることによって引き起こされる情報漏洩やハッキングといった社会問題の解決が求められている。

東京大学とNECは、従来のように時間的・空間的な要素を考慮しない画一の無線通信ではなく、多様なアプリケーションがその時・その場所に応じて必要な通信品質や安全性を動的に提供可能な無線通信を、共同研究技術を用いて実現するとしており、　「今だけここだけあなただけ・安心安全堅牢な通信」の社会受容性が検証できたことを受け、今後両者は継続して本キャンパステストベッドを苗床とし、Beyond 5Gの価値創出に向けて、東京大学とNEC以外の企業との共創にも拡大した活動を目指すとしている。

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