【調査】生成AI利用者は2024年末に1,924万人、2026年末には・・満足度第1位の生成AIサービスは・・ICT総研が利用動向調査を実施

ICT総研は2024年8月30日、2024年度 生成AIサービス利用動向に関する調査結果をまとめた。

生成AIサービス利用者は2024年末1,924万人、2027年末に3,760万人へ拡大


日本国内における生成AIサービスの利用者数は急速に増加しており、2024年末には1,924万人に達する見込みである。この成長はさらに続き、2025年末には2,537万人、2026年末には3,175万人、2027年末には3,760万人に達すると予測されている。生成AIサービスの利用者数は毎年着実に増加しており、その影響力も年々拡大している。

この増加の背景には、生成AI技術の進化とその利便性が広く認知されたことがあると考えられる。特に、生成AIの活用がビジネスやクリエイティブな分野での効率化を促進し、個人ユーザーにも新たな可能性を提供していることが利用者増加の一因となっている。今後さらに生成AIサービスの日常的な利用が増加することが予想されており、その成長は続いていくと見込まれている。

ネットユーザーの29%が直近一年以内に生成AIサービスの利用経験あり


最近1年以内に何らかの生成AIサービスを利用したことのある人は1,243人、利用したことがない人は3,047人であった。40代以下の回答者は過半数が利用経験ありと回答。Webアンケートを実施した4,290人のうち利用率は29%。7割以上の人が利用経験が無いが、今後さらに普及が見込まれる。

生成AIサービスユーザーに占める利用率はChatGPT 18.3%、Copilot 8.9%、Gemini 5.4%


4,290人のアンケート対象者のうち29%の回答者が一年以内になんらかの生成AIサービスの利用経験があると回答した。

サービス利用経験者の中で最も利用率が高かったのはChatGPT(OpenAI)であり、全体の18.3%を占めた。次いで、Microsoft Copilotが8.9%、Gemini(Google Bard)が5.4%、DALL-E(OpenAI)が2.6%、MidJourneyが2.1%、Notion AIが1.9%、Microsoft Azure AIが1.5%、Adobe Fireflyが1.2%となっており、「その他」と回答したのは0.7%だった。

現在は生成AIサービスの利用が特定のサービスに集中していることを示しており、特にChatGPTの利用が際立っていることが明らかである。Microsoft CopilotやGemini(Google Bard)といったサービスも一定の利用者を有しており、生成AIサービスの多様性は今後益々拡大していくと思われる。

利用者満足度1位はAdobe Fireflyで75.8ポイント、DALL-Eが 71.6ポイントで続く


主な生成AIサービスの利用者満足度を100点満点換算の満足度ポイントに換算すると、Adobe Fireflyの満足度が最も高く75.8ポイントであった。次いで、DALL-E(OpenAI)が71.6ポイントで2位、MidJourneyが71.0ポイントで3位となった。Microsoft Azure AIは70.2ポイントで4位、Gemini(Google Bard)およびその他のサービスがともに69.8ポイントで5位にランクインしている。以降Notion AIは69.0ポイントで7位、ChatGPT(OpenAI)は68.1ポイントで8位、Microsoft Copilotは67.0ポイントで9位となった。

Adobe Fireflyのようなクリエイティブな作業において有用なサービスが評価が高い傾向にあり、DALL-E(OpenAI)とMidJourneyも、視覚的な生成AIツールとして安定した支持を受けていることが伺える。

生成AIに関する情報収集先1位はSNSで42.0%、ニュースサイトが39.0%と続く


生成AIサービスに関する情報収集先については。回答者の中で最も多くの人が情報を得ているのはソーシャルメディアであり、その利用率は42.0%であった。次いで、ニュースサイトが39.0%、専門書籍や論文が20.2%、セミナーや講演が19.0%となっている。友人や同僚からの情報を参考にする回答者は17.2%、オンラインコースを受講しているユーザーは12.2%であった。また、「その他」は1.4%であり、「特になし/情報収集を行っていない」と答えた回答者は22.0%にのぼった。

これにより生成AIサービスに関する情報収集は主にソーシャルメディアやニュースサイトを通じて行われていることがわかった。また、専門書籍やセミナーを通じた深い知識の収集も一定の割合で見られ、専門性の高い情報を求める層も一定数存在する。

関連サイト
株式会社ICT総研

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