除草ロボット「ミズニゴール」を用いて栽培された農薬不使用の「ミズニゴール米」のEC販売を開始　農業自動化と楽しさ向上を目指す

テクノロジーを通じて農業自動化と楽しさ向上を目指すハタケホットケは、重労働と環境負荷を削減する小規模農家向け除草ロボット「ミズニゴール」を用いて栽培された長野県産の農薬不使用米「ミズニゴール米」のEC販売を2023年11月17日（～いい稲～）より開始した。

今季は数量限定の6トンで、経験豊富な農家と山の一番水で育った新鮮・高品質さが特徴。また、国内最大の展示会「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」では、発売に先駆けてミズニゴールと同時展示された。

地域創生枠で出展、モビリティーショーのブースに各業界関係者が訪問

4年ぶりに開催された「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」ではミズニゴールが、“モビリティ産業を拡張・加速させる場“として実施された「Startup Future Factory」の中で『地域創生』の枠で選出された。

2023年10月31日～11月1日の出展期間中、ミズニゴールの実機と収穫米を展示したブースには、日本自動車工業会の委員長、日本の三大自動車メーカー全社の代表取締役がブースを視察。また、一般来場者の他、テック企業、機械系業界団体及び研究者、農業・メディア関係者などもブースに来訪にし、ミズニゴールを通じて、農業への関心が薄い若年層、ロボットとの関わり少ない高齢層それぞれが興味を持ったとしている。

創業以来初。「ミズニゴール米」を販売開始

日本国内の一般的な慣行農家では重労働・経営の負担軽減のために、除草剤などの農薬・肥料を使用せざるを得ない状況。

今回発売される「ミズニゴール米」は、農家の大多数を占める小規模農家にも手が届くスマート農業事業を手掛けるハタケホットケの除草ロボット「ミズニゴール」を活用して実現した農薬不使用米。長野県の豊かな自然環境、経験豊富な農家さんと最新のテクノロジーのもとで栽培され、自然環境への影響は勿論、消費者と生産者双方に配慮された日本の農業の新しい可能性・プロトタイプとなりうる米となっている。

「ミズニゴール」は、全国で小規模農家が最も多く後継者不足、耕作放棄地といった農業課題を抱える長野県で生まれた自動除草ロボット。水田を走り回り、田んぼの水を濁らせることで、稲の栄養を奪う雑草の光合成を遮り除草作業を自動化する機能を有している。

「ミズニゴール米」の特長

農家の重労働・環境負荷の削減に繋がる

農家の方々を除草作業の重労働から解放します。また、従来の農法に比べて除草剤を使用しないため、土壌と生態系の保全に繋がるなど、環境負荷を削減する。

品質

農薬の削減により米本来の栄養価が保たれる。（2022年には、無農薬給食・農法の拡大を図る自治体・研究機関と実証実験を実施。）

天日干しでお米本来の風味を実現

機械乾燥ではなく時間をかけてじっくりと乾燥させるため、米粒にヒビが入らずにお米本来の自然な風味や粘り、コシを活かして、食味・甘みが出る。

ギネス認定の原料米農家とコラボしたコシヒカリ米、‟神米“イセヒカリの2種類を発売

ギネス認定とロボットがコラボ。「長野県飯山産コシヒカリ （農薬不使用栽培・天日干し）」

長野県最北端の飯山市にあるフェイスファームは、「世界で最も高額な米」としてギネス記録にも選ばれた、日本屈指の米の総合メーカーが厳選したお米の原料米に2年連続で選定されている。

飯山市は、冬は大雪に閉ざされる豪雪地帯の関田山脈の麓・新潟県境に位置する。春の融雪水はミネラル豊富で、一番にかかる地域。これまでも田んぼの除草に合鴨・アヒルなどの生物除草も行うなど、自然栽培をしていたものの、排泄物が食味に若干影響を与えていたため、純粋な除草方法を模索していた中ミズニゴールと出会い、今回のコラボに致った。

長野県 塩尻産の“神米”イセヒカリ　自然栽培・天日干し

イセヒカリとは、伊勢神宮の水田に突如現れたとされる “神米”。コシヒカリの突然変異種であり非常に希少な米。生産者からの特別な縁で譲ってもらい、水道水の満足度ランキングなど水に関する複数の民間調査で一位をとる標高1000ｍにある長野県・塩尻市の田んぼで、経験豊富な農家の方と栽培・実証実験を行って来たハタケホットケのメンバーが自ら育てた。

一般的にはコンバインで稲刈りと脱穀を同時におこない機械乾燥しますが、昔ながらの天日干しを採用して旨味を凝縮。その後の脱穀→籾すり→精米もすべて丁寧に手作業しており、農薬不使用・自然栽培・天日干しで作られたお米は、収穫後は籾の状態で蔵で保管し、注文後に精米して発送する。

概要

今後も有機・⾃然農法の普及とスマート化に向けた製品開発と、日本国内の安⼼・安全な⾷の普及に向けて貢献し、様々な原料価格の高騰が進む中、費用を抑えながら無農薬や有機農法の導入・転換を促進すると同時に経営リスクの分散を後押しする事業を進めていくとしている。

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